リハビリテーション会議とは？進め方・医師の参加・議事録・頻度を徹底解説

2025年9月21日2026年6月11日

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通所リハビリ・訪問リハビリの現場で「会議の進め方が毎回バラバラ」「医師はどこまで関わればいいの？」「議事録に何を書けば監査で通る？」と迷っていませんか。本記事ではリハビリテーション会議の目的・進め方・医師の関与・議事録・頻度を、算定要件と実務の両面からケアマネ目線で整理します。読み終えたその日から、自信を持って会議に臨めるようになります。

この記事でわかること

リハビリテーション会議の正確な目的と、サービス担当者会議との違い
準備から議事録作成まで「7ステップ」の進め方
医師の関与はどこまで必要か（出席・署名・オンライン）
監査・加算で通る議事録の書き方と、開催頻度のルール

リハビリテーション会議とは？算定要件にも関わる重要な会議

リハビリテーション会議とは、通所リハビリ（デイケア）や訪問リハビリを行う際に、医師の指示のもとで多職種が連携し、リハビリ計画の立案・実施・評価を行う会議です。理学療法士（PT）・作業療法士（OT）・言語聴覚士（ST）といったリハ職を中心に、看護師・介護職・ケアマネジャー・本人・家族が参加します。

この会議は介護保険制度上、リハビリテーションマネジメント加算の算定要件として開催が求められており、形式的に集まるだけのものではありません。「利用者にとって適切なリハビリ目標は何か」「実際にどこまで達成できているか」を確認し、必要に応じて計画を修正していく――つまり、利用者の生活の質（QOL）を高めるための土台となる仕組みです。

新人

サービス担当者会議をやっていれば、リハビリテーション会議は省いてもいいんですか？

先輩

それは別物よ。リハビリテーション会議はリハ計画に特化した会議で、加算の根拠にもなるの。両方を連携させるのが理想ね。

リハビリテーション会議の目的は「生活に直結した目標」づくり

リハビリテーション会議には、次のような目的があります。

利用者の身体機能・生活機能（ADL／IADL）を正確に把握する
医師・リハ職・看護師・介護職が情報を共有する
本人と家族の希望を踏まえたリハビリ計画を立てる
計画を実施した結果を評価し、必要なら修正する
ケアプラン全体にリハビリの方針を反映させる

特に大切なのは、利用者本人の生活をどう支えるかという視点です。単に「筋力をつける」「歩けるようにする」だけでなく、「自宅でトイレに行けるようにする」「家族と一緒に食事を楽しむ」といった、生活に直結した目標を立てることが目的になります。

ポイント：目標は「できる活動」で書く「歩行訓練を行う」ではなく「トイレまで自力で移動できる」というように、本人の生活場面に落とし込むと、リハ職も介護職も支援の方向がそろいます。

リハビリテーション会議の進め方｜準備から議事録まで7ステップ

進め方は事業所ごとに多少違いますが、一般的な流れは次の7ステップです。

開催準備利用者の基本情報、最近のADLの変化、医療情報を整理しておく。
開会・目的の確認「本日は◯◯さんの歩行状態を評価し、今後の計画を見直す」と目的を共有する。
現状報告PT・OT・STがリハの進捗を、看護師が健康状態を、介護職が生活の様子を報告する。
評価と課題整理「できるようになったこと」「まだ困難なこと」を整理する。
今後の方針決定長期目標・短期目標を確認し、具体的なプログラムと支援方法を決める。
利用者・家族への説明決定内容を分かりやすく伝え、同意を得る。
議事録の作成会議の内容を文書化し、保管・共有する。

進め方のポイントは、利用者本人や家族の意向をしっかり反映させることです。専門職の意見だけでなく、本人の「やりたいこと」を尊重したプランにすることで、リハビリの効果も高まります。

リハビリテーション会議における医師の参加ルール

リハビリテーション会議には、医師の関与が必須です。通所リハ・訪問リハの算定要件で「医師の指示の下で計画を作成すること」が定められているためです。

ただし、必ずしも医師本人が会議に同席する必要はありません。実務上は次の形が認められています。

関与の形	内容
直接出席	医師が会議に同席し、その場で指示・助言を行う
事前確認・署名	医師が事前にリハビリ計画を確認し、署名で責任を明確にする
オンライン参加	ICT（Web会議等）を通じて参加し、指示や評価を行う

注意：医師の関与が不十分だと算定不可リハ職や看護師だけで会議を進め、医師の関与を証明できない場合は算定要件を満たしません。誰が・いつ・どのように医師が関与したかを記録に残しましょう。

リハビリテーション会議の議事録の書き方

会議を開催したら、必ず議事録を作成・保存します。盛り込むのは次の項目です。

利用者の氏名・介護度・基本情報
開催日時・場所・参加者（職種名も記載）
会議の目的
現状の評価（心身機能・ADL・IADL・認知機能など）
今後のリハビリ方針（長期目標・短期目標）
利用者・家族の意向
合意内容と次回開催予定

議事録は監査や加算算定の根拠資料になります。「歩行が改善した」ではなく「歩行距離が10mから20mに延びた」と具体的に書くことで、記録の信頼性が高まります。

リハビリテーション会議の頻度は「3か月に1回以上」

リハビリテーション会議は、少なくとも3か月に1回以上の開催が義務づけられています。これは介護報酬の算定要件で定められた基準です。

ただし、利用者の状態に大きな変化があった場合は、3か月を待たずに随時開催できます。脳梗塞後の急な機能低下や、骨折後のリハビリ方針の見直しなどが該当します。事業所によっては、本人や家族の要望に応じて1か月ごとに小規模な評価会議を行うケースもあります。

リハビリテーション会議とサービス担当者会議の違い

混同されやすいのが、ケアマネジャーが主催する「サービス担当者会議」です。違いを整理しましょう。

項目	リハビリテーション会議	サービス担当者会議
中心となる職種	医師・リハ職（PT・OT・ST）	ケアマネジャー
目的	リハビリ計画の立案・評価・修正	ケアプラン全体の調整
対象	リハビリに特化	サービス全体を横断

両者は目的が異なるため、どちらか一方だけで良いというものではありません。リハビリの目標や方針をサービス担当者会議に反映させることで、生活全体を見据えたケアプランになります。

リハビリテーション会議の課題と今後の展望

現場では「医師が忙しくて参加が難しい」「議事録作成が負担」「本人・家族の意向が十分反映されない」といった課題があります。今後はオンライン参加の活用や議事録のICT化、多職種間の情報共有システムの普及により、よりスムーズな開催が期待されます。また、本人の意思決定支援（ACP：アドバンス・ケア・プランニング）と結びつけて開催する動きも広がりつつあります。