多職種・多職種連携とは？医療・介護現場で必須となる理由をわかりやすく解説

医療や介護の現場では、一人の専門職だけで利用者や患者を支えることは困難です。

そのため、「多職種」や「多職種連携」という言葉がよく使われています。

しかし、「多職種とは何を指すのか？」「多職種連携とはどのような仕組みなのか？」と疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。

本記事では、多職種と多職種連携の定義、必要性、医療・介護現場での具体例、課題と解決策をわかりやすく解説します。

これから医療・介護分野を学ぶ学生や、現場で働く専門職にとっても役立つ内容です。

多職種とは？意味と定義を解説

「多職種」とは、医師や看護師、リハビリ専門職（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士）、薬剤師、介護職、管理栄養士、ソーシャルワーカー、ケアマネジャーなど、異なる専門性を持つ複数の職種をまとめて指す言葉です。

医療・介護の現場は複雑であり、一つの専門職だけでは解決できない課題が多く存在します。例えば、病気の治療には医師が必要ですが、退院後の生活を支えるには看護師や介護職、リハビリ専門職の力が欠かせません。食事管理には栄養士、服薬管理には薬剤師、制度利用の調整にはケアマネジャーの関与が必要となります。つまり、多職種は「利用者や患者を包括的に支えるための専門職集団」と言い換えることができます。

多職種連携とは？基本的な考え方

「多職種連携」とは、異なる専門性を持つ多職種が協力し合い、情報を共有しながら役割分担を行い、利用者や患者に対して最適な支援を提供する仕組みのことです。

多職種連携の目的

• 利用者の生活の質（QOL）の向上
• 医療・介護サービスの質の向上と効率化
• 医療ミスやサービスの行き違い防止
• 在宅復帰や退院支援の円滑化

つまり、多職種連携は「専門職がバラバラに動くのではなく、一つのチームとして利用者を支えること」を意味します。

医療現場における多職種連携の具体例

病棟カンファレンスでの連携

病院では、医師・看護師・薬剤師・リハビリスタッフ・栄養士・ソーシャルワーカーなどが定期的に集まり、患者の治療方針や退院支援について話し合う「カンファレンス」が開かれます。糖尿病患者を例にすると、医師は治療方針を示し、看護師は生活指導を行い、栄養士は食事管理を担当し、薬剤師は薬の副作用や飲み合わせをチェックします。このように、多職種がそれぞれの専門性を発揮することで、総合的な治療と生活支援が可能になります。

退院支援での連携

退院が近い患者の場合、「退院前カンファレンス」が開催され、病院のスタッフと地域のケアマネジャーや訪問看護師、在宅サービス事業者が情報を共有します。これにより、退院直後から必要なサービスが途切れることなく提供され、入退院の繰り返しを防げます。

介護現場における多職種連携の具体例

ケアマネジャーを中心とした支援体制

介護保険制度では、ケアマネジャーがケアプランを作成し、訪問介護や訪問看護、通所リハビリなどの事業者と連携します。ケアマネジャーにとって、多職種連携は日常業務の核となるものであり、調整力が強く求められます。

サービス担当者会議

利用者のケアプラン作成時には「サービス担当者会議」が開かれます。ここでは、介護職、看護師、リハビリ専門職、薬剤師などが集まり、利用者の現状や課題を共有します。会議を通じて、多職種が共通認識を持ち、一貫性のある支援が提供されます。

多職種連携が必要とされる背景

• 高齢化の進展により、医療と介護の両方を必要とする人が増えている
• 在宅医療や地域包括ケアシステムの推進により、病院と在宅の切れ目ない支援が求められている
• 医療の専門化・細分化が進み、一人の専門職だけでは全体をカバーできなくなっている

こうした社会背景から、多職種連携は避けて通れないテーマとなっています。

多職種連携の課題

情報共有の不足

職種間で情報がうまく共有されないと、重複した支援やサービスの抜け漏れが発生します。

価値観や専門性の違い

医師と介護職、看護師とリハビリ職では、重視するポイントが異なるため、意見が対立することがあります。

役割分担の不明確さ

誰がどこまで対応するかが曖昧だと、責任の所在が不明確になり、トラブルの原因となります。

多職種連携を強化するためのポイント

ICTを活用した情報共有

電子カルテや多職種連携システムを導入することで、訪問看護師や介護職が現場で得た情報をリアルタイムで共有できます。

明確な役割分担

職種ごとの役割を明文化することで、責任が曖昧になるのを防ぎます。

定期的な会議

カンファレンスやサービス担当者会議を定期的に実施し、顔を合わせたコミュニケーションを取ることが重要です。

専門職間の相互理解

他職種の専門性を理解し尊重することで、協力関係がスムーズに進みます。

多職種連携に関する制度的背景

• 地域包括ケアシステム：医療・介護・生活支援を一体的に提供する仕組みで、多職種連携が前提。
• 介護保険制度：ケアマネジャーを中心に多職種が連携して利用者を支えることが制度に組み込まれている。
• 医療計画・地域医療構想：医療と介護のシームレスな連携が強調されており、多職種の協力が欠かせない。

「多職種」と「他職種」の違い

似た言葉に「他職種」がありますが、厳密には意味が異なります。

• 多職種：複数の異なる職種をまとめて指す言葉。
• 他職種：自分以外の職種を指す言葉。

つまり「多職種連携」と「他職種連携」はほぼ同じ意味で使われますが、「多職種」は客観的に職種の集合を指し、「他職種」は立場によっての呼び方だと理解するとわかりやすいです。

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まとめ

「多職種」とは複数の異なる専門職を指し、「多職種連携」とはその専門職が協力して一人の利用者・患者を支援する仕組みです。医療・介護の現場では、カンファレンスやサービス担当者会議を通じて情報共有や役割分担が行われています。しかし、情報共有不足や価値観の違いによって連携が難航することもあり、ICTの活用や役割分担の明確化、定期的な会議による相互理解が重要となります。

高齢化社会を迎えた日本では、地域包括ケアの中で多職種連携は欠かせない存在です。すべての専門職が協力し、利用者や患者の生活を支えることが、これからの医療・介護における最大のテーマといえるでしょう。