【ケアマネ向け】医療系サービス開始時の主治医の意見の確認方法や文例、頻度を解説

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訪問看護や訪問リハビリテーションなど、医療系サービスを開始する際に欠かせないのが「主治医の意見の確認」です。
介護支援専門員(ケアマネジャー)として、医師とスムーズに連携を取るためには、正確な確認方法と適切な文書のやり取りが不可欠です。

この記事では、医療系サービス開始時における主治医の意見確認の流れや頻度、文例などを、現場で実践しやすい形で解説します。

目次

医療系サービスとは?確認が必要なサービス一覧

医療系サービスとは、介護保険における医療職(看護師・医師・リハビリ職など)が提供するサービスを指します。

開始には主治医の指示や意見が必須とされている場合が多く、以下が代表的です。

サービス名主治医の指示の必要性
訪問看護必須(指示書)
訪問リハビリテーション必須(指示書)
通所リハビリテーション(デイケア)必須(指示書)
短期入所療養介護(医療型ショート)医師の情報提供が必要

※「訪問介護」「通所介護(デイサービス)」などの生活支援系サービスは医師の指示不要です。

主治医の意見の確認方法(ケアマネの実務)

1. まずは本人・家族から医療機関情報を聴取

  • 主治医の氏名、医療機関名、連絡先を確認
  • 診療科や通院頻度も併せて把握しておくと良い

2. 医療系サービス提供事業所と連携

訪問看護・訪問リハなどを導入する際は、サービス事業所が主治医に「指示書」を依頼するため、ケアマネからもその旨を共有しておくことが重要です。

  • 「〇〇訪問看護ステーションが指示書依頼予定」と伝達
  • 医師側が事業所名を把握しておくことで、対応がスムーズになる

3. 医師に意見を求める方法

主治医に意見を求める方法は以下のとおりです。

  • 医師宛に「照会文書」「情報提供依頼書」をFAXまたは郵送
  • 本人が通院する際に、家族経由で意見書依頼文を渡してもらうこともある
  • 地域によっては「医療介護連携シート(医介連シート)」を活用

主治医への照会文書・意見確認の文例(テンプレ)

◆例文:訪問看護開始にあたっての照会文

〇〇クリニック 〇〇先生

いつもお世話になっております。
居宅介護支援事業所〇〇の介護支援専門員、〇〇と申します。

このたび、〇〇様(要介護3)に訪問看護サービスの導入を検討しており、主治医である先生のご意見を伺いたくご連絡いたしました。

差し支えなければ、以下の点についてご教示いただけますと幸いです。

  1. 訪問看護導入の適否
  2. 現在の医療的な管理内容(服薬・血圧・インスリンなど)
  3. 指示書作成のご対応可否

ご多忙中とは存じますが、よろしくお願い申し上げます。

令和〇年〇月〇日
介護支援専門員 〇〇〇〇
連絡先:〇〇-〇〇〇〇

※地域連携ルールに応じて文面を調整してください。

医療系サービスにおける主治医意見確認の頻度とタイミング

● 新規導入時

  • 訪問看護・訪問リハ開始時は必ず指示書が必要
  • ケアプラン作成前後で、事業所との連携を取りながら確認

● サービス継続時(定期更新)

  • 指示書の有効期限は原則6ヶ月間(180日)
  • 更新タイミングに合わせて再確認が必要

● 状態変化時

  • 入退院、急性疾患、リハビリの中止・再開時などは随時確認が望ましい

注意点と現場での工夫

● 医師への配慮を忘れずに

医師は多忙なため、照会は簡潔に・要点を絞って依頼することが大切です。
FAXを使う場合は、A4用紙1枚で完結するように工夫すると好印象です。

● 書類の控えを残す

確認文書・指示書などは、介護支援専門員の記録として保管が必要です。モニタリング記録にも反映しましょう。

● 地域連携を活用する

医療と介護のスムーズな連携のため、地域によっては「医療・介護連携手帳」や「ICT連絡システム」などを活用している場合もあります。地域資源を積極的に活用しましょう。


まとめ

医療系サービスを導入・継続するうえで、主治医の意見確認はケアマネジャーにとって欠かせない実務です。

確認方法や頻度、文書の作成についてしっかり把握し、主治医・家族・事業所とのスムーズな連携を心がけることで、利用者にとって最適な医療・介護支援が実現できます。

本記事を参考に、日々の支援にぜひ役立ててください。

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